なんかまた男女論で燃え上がりそうなニュースがトレンドになっていた。
女性限定研修は「男性差別」 米国の反DEI訴訟、キリン子会社が矢面 - 日本経済新聞
内容については例によって会員限定なので全然読めないのだが、まぁだいたいタイトルとおりであろう。この件の詳細は下記記事が参考になった。
女性限定研修が「男性差別」になる日 米国の反DEI訴訟が日本企業に突きつけたもの｜宮野宏樹
日経新聞より詳しいのでは…？
まぁ超ざっくり言うと、これまでずっと女性差別の構造があったから女性限定は当然だよね企業も自主努力しろよなで全米一丸となってやってきたはずなのに2023年くらいからなんかすげぇ梯子外してるらしいじゃんっていうことらしい。
アメリカの反転
さて、本件についてSNSでは例によってみぃちゃん枠こと女子枠などを取り上げて「男性差別国家日本を許すな！うおおお」ということで大盛り上がりなわけだが、この件だけだと、ぱっと思いつく限り以下2点の反論は論理的にあるような気がした。
- 小日本は大米帝国と違ってクソ遅れた男尊女卑国家だから女子枠は残当理論
- 人類史上最悪の差別主義者トランプが全部悪いんだ理論
このうち、2つめのトランプが悪いんだ理論については、この流れがバイデン政権化から続いているという事実から棄却されるだろうことが、上記の参考記事からわかる。
この判決が2024年3月、つまりトランプ政権の発足前に確定していることです。政権交代によって突然すべてが変わったのではなく、司法の側では既に地殻変動が始まっていたということです
確かにトランプ政権の影響はあるだろうけれども、大きな流れはもっと前からあった、ということで、これはそうだろう。本件も発端は2024年9月のフォーラムであるらしい（第二次トランプ政権爆誕は2025年1月）。
実際、トランプがあって今のアメリカがあるのではなく、今のアメリカがトランプを産んだと見るべきなので（少なくともアメリカを民主主義国家だと思っているならば）、トランプが悪いんだ理論はこれに限らず因果関係が逆転していると思う。
日本は反転する？
しかし、もう一つの日本は遅れているから残当理論については、米帝大正義主義者からしても女子枠は論理的に正当化できるように思える。クソ日本はみんな大好きジェンダーギャップ指数でもクソの極みなんだからアメリカと違ってもっと努力が必要なんだ理論である。上の参考記事においてもこの理論に触れているが特に棄却されていないようだ。
これについて、うるせぇこっちの二大トップはSANAEとYURIKOだMAGAは教会でトランプのY染色体崇めてろという反論は可能かもしれないが、あまり有効ではない気もする。欧米主観のジェンダーギャップ指数自体がクソゴミなんだ国連様のジェンダー不平等指数は20位だぞ20位みたいな反論もあり、これは論理的に有効な気もするが、知名度が皆無なので実際的には無効である。
しかしまぁ、指標の取り方一つでこんだけ変わるところ、政治的な事情で情勢が180度ひっくり返ることを見ても、とどのつまりこんなものはその時々の政治的なパワーゲームに過ぎない、ということは確かだろう。本質的には猿山の縄張り争いであって、クソどうでもいいことだと思う。しかし猿たる僕らの生活に大きく影響するので無視できないものの、まぁアメリカ様がこういう流れなんだから、植民地である我ら日本にも遠からず影響は及ぶであろう、というのは言えるのではないか。
まぁ連中がどうあろうと、小市民としては、時代に流されず己の市民感覚を信じて、真面目な仕事に励んだほうが甲斐があるのは、違いない。
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